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子どもたちの成長があって 親の世代も成長すると思う最近です。  そんな日々の備忘録です。

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「水嶋ヒロと検察不祥事、どっちが読まれる?」 というブログを読んだ
 http://blog.goo.ne.jp/321switchon/e/7fdd92e4f9b64b9be8d523e9c6b1c480?st=0

つらつらとその感想をつづります


モバゲーやmixiでもニューストピックスは並んでいます
そして、そのニュース項目はYahooよりも柔らかく、
芸能ネタどころか高校生・大学生の身の回りネタが人気を博している
と思えるケースも多く目に付きます


ここで話題の奥村氏の講演を、
このブログ記事だけから推察するに、
根拠とする母集団サンプルがYahoo!トピックスだけから、
というのは説得力に乏しいと思います
 

モバゲーを母集団にすれば高校生・大学生の身の回りネタが
時事ネタよりも上に来るケースも珍しくないと思われます
母集団・サンプルであるニューストピックスの
項目選択の成せる技である、と自分は考えます
 

「Yahoo!のトピよりも、
モバゲーやmixiのトピでは
芸能ネタよりも学生層の生活ネタの方がPVを稼ぐ
時事より芸能、芸能より学生生活ネタ」
という論が展開された時、
奥村氏はどうこたえるでしょう
Yahoo!出身でいらっしゃる事や、
ニューストピックスの媒体特性や
ポータルサイトの母集団の特性を無視することは難しいかと思います
 

PVを月に億単位で稼ぐYahoo!は、
それはそれでマスメディアであると言ってもよいでしょう
媒体特性から、ポータルサイト運営の面では
奥村氏の言う事は正しいのでしょう
ただ、単純にそのことを持ってして、
新聞の紙面編成とポータルサイトのトピックス編成の
ニュース項目の価値の軽重は測れないと思います
 

指摘は拝聴に値します
レガシーメディアは青息吐息です
でもポータルサイトのトピックス編成が、
そのままジャーナリズムの本質の価値を
示唆するとまでは思えないのです
 

ネット時代のジャーナリズムのあり方は
もう少し皆で熟考すべきものと考えます
当然「健全なビジネスモデル」も
考えなくてはなりません





 

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6日から、NHKの番組200本以上が
YouTubeで視聴できるようになった
NHKエンタープライズがgoogleと契約し
YouTube上にNHK番組コレクションを開設した
  http://www.youtube.com/nepyou

実は6日の夜、NHKのYouTube配信を聞いて
いろいろと試してみた
検索エンジン、appleTV、YouTube上での検索・・・
YouTubeへの無料コンテンツ配信は
とても興味深いことなのだけど
余禄として面白いものを見つけた

NHKonlineなるアカウントが投稿している動画
「おはよう日本 紅葉の京都・奈良から中継」だった



この動画、アカウントはNHKonlineという
Youtube上のNHKの別のチャンネルに紐付いている
NHKの広報・宣伝用のチャンネルと思われる
  http://www.youtube.com/user/NHKonline#p/u

実はこの動画、6日の夜には冒頭にCMが付いていた

アドオンなのだろう
NHKonlineが意図してやったのではないかも知れない
でも奇しくもNHKコンテンツにCMを付けて
日本に向けて発信する可能性を残してしまった

7日深夜の今、冒頭のCMは外されたのか
動画ごと削除されたのか
CM付きNHK動画は見ることはかなわない
でも昨日の夜、確かに、この動画にはCMが付いていた

海外のサーバー発信だから、広告付きも問題ないと考えたか?
放送法改正に伴うネット上での可能性を探しての実験だろうか?
リッピングは著作権抵触するから出来なかったし・・・
ただ、海外サーバーから、アドオンでNHKが業務主体でなければ、
NHKコンテンツにCMを付けて日本向けに発信できるという
そんな可能性を見出してしまった昨夜だった

これはいろんな課題を孕んでいる
日本の広告費の海外流出
民放とNHK関連会社との広告シェア争い
放送とwebの広告シェア争い
NHKコンテンツの広告モデル化
コンテンツにアドオンで広告を載せる広告文脈の変容問題
番組メタデータにアドオンで広告を載せる勝手サイト
などなど、ちょっと考えただけでも幾つか上げられる

NHKはいう
「YouTubeで動画を公開することでNHKの接触者数を増やしたい」
「NHKを見ていない人がYouTubeを見ている。
そういうところにNHKの番組を出して親しみを持ってもらいたい」
「新しいメディアに全然関係していないのもどうかと思う。
どういう結果になるのか実験をしてみたい」
 (CNET JAPAN 「親しみを持ってほしい、実験したい
 NHKがYouTubeにノーカット番組を配信する理由」
http://japan.cnet.com/news/business/story/0,3800104746,20423750,00.htm)

とりあえず広告方面の実験は今は消えてしまったけれど
目を離すことの出来ない実験が続く・・・



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3Dコンテンツの普及は望ましいことです。
しかし、既存のコンテンツホルダーたちには
ここ最近メーカーから相次いで発売された
2D→3Dのリニア変換テレビは悩みの種なのです。

これは普通の映像を
自動的に強引に3D映像に変えてしまうテレビです。
一部では注目の商品としてかなり話題になっています。 
 

放送業界ではポケモン事件はトラウマになっています。
少数ではあるが確実に存在する光過敏症の人々にとって、
激しい光明滅は健康被害を産みました。
あの事件のときには日本で数百人の子どもたちが病院に運ばれ、
100人以上が入院を余儀なくされました。

ご存じの通り、3D映像は人によって苦手な人が若干存在します。
3D映像を認識できないばかりか
疲労感を感じたり、気持ち悪くなったり、
極端な場合には嘔吐や酷い倦怠感を感じる人もいるのです。
「少数であっても2度と視聴者に健康被害を産んではならない」
「番組を見ることで視聴者に害が及ぶ事はあってはならない」
というのが放送業界でのここ数年の取り組みです。
 

テレビ映像が光の明滅で構成されるため
光過敏症を完全に無くすことはできません。
同様に、3D映像も視聴者の中に耐性を克服しきれない人々が存在します。
それでも3D映像が3D映像として十分に計算しつくされて製作されたものなら
問題は少なくなってきています。
極端な飛び出し・奥行映像の長時間連続、
それにあり得ない映像視差いによる破綻した映像などは
製作者側で回避する映像技術を身に付け始めているからです。

しかし、2D→3Dのリニア変換は強制的に3Dにしてしまうものです。
作り手は3Dとして見られる事など想定していません。
急な飛び出し映像などが続いて、3Dに耐性の無い人々がバタバタ倒れた時
いったい誰が責任をとるのでしょう?
コンテンツ制作者ですか?
メーカーですか?
PL法が適用されるのでしょうか?
せっかく育っている3D産業に冷や水をかけることにもなりかねません。

 

 
CEATECの3Dを見た人々の感想に
「ゴロ寝して見られないのが難」というのが多かったのが少し恐怖です。
3D映像を見るためのリテラシーが一般に広まる前に
製品が出回っている感が強いのです。

3Dに対する耐性を持っていない人々は
光過敏症の人々以上に多くいると思われています。
正対、適度な距離、明るい部屋で視聴、幼児には注意などの
3Dリテラシーの普及もあわせてするのが業界の義務だと思います。
特に2D→3Dのリニア強制変換においては注意喚起が必要だと思います。

正しい3D普及のためにも
3D視聴リテラシーの啓発が必要でしょう。


 

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たまたま事故の救難現場を
Ustreamとtwitterが生中継しているところに出くわした

ハドソン川に飛行機が着水した事故の際
乗客がtwitterでいち早く状況を伝えていた例があるけど
これは日本での救難事故をUstやtwitterが真っ先に伝えた例

これは僕が今年夏休みを、たまたま小笠原で過ごしていたから気付いた事
東京に戻ったその後、小笠原を台風が直撃した
台風の荒天を逃れるように出航した9月末のおがさわら丸
僕より遅れて9月末に帰ってくる知人がこの船に乗っていた
気になってネット上の情報をウオッチしていた
船は台風に追いつかれ大シケに揉まれて
八丈島沖で頸椎捻挫の重症者を出すに至った
この重症者を三宅島沖で海上保安庁の海猿たちが
救出劇を展開したものが生中継の内容

ニュースソースがパーソナルメディア発信のものになった希有な例
この日の昼は2時間ほど端末の前にかじりついていた

三宅島・沖倉商店のブログ
 http://ameblo.jp/okikura/entry-10658621140.html

トゥギャッター・おがさわら丸で急患救援 リアル海猿活躍をUst&twitter中継


海上保安庁が救難を伝えるFNNニュース(現在はリンク切れ)
 http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00185068.html

2010.09.25 台風12号接近 大しけのおがさわら丸より(YouTube) 
    (八丈島沖 1’00頃に船内アナウンスで救難作業をする旨伝える)
 

船内の阿鼻叫喚の様子
 

飛行機が乱気流で怪我人を出したのに匹敵するニュース
フジテレビや日本テレビは当日夜のニュースで扱っていました

生で中継されるとUstやtwitterでも状況が判り、緊迫度が増す
報道・ニュースのあり方を考えさせられる一件でした
事故に遭われた方の快癒を祈ります



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2009年の広告不況に際して、ネット論壇では
景気が回復しても広告費は既存メディアには戻らないだろう
と散々に言われてきた
ところが、ここへきて、その予測が覆されそうだ

米バラエティ誌6月15日付によると
放送広告市場は2010年は大きく反発して回復基調予測なのだ
日本でもその胎動はうかがえる

Advertising revenue on the rise
Analysts forecast TV ad revs up 14% to almost $20 bil
ビジネス調査会社のSNLケーガンによると
放送広告収入は2010年に強く跳ね返ると予想される
2009年の大きい衰退の後に、テレビの広告収入は、
173億ドルから198億ドルまで14.3%増加するように予期される

Advertising revenue for TV and radio is expected to rebound strongly this year.
After a big decline in 2009, ad revenue for TV
is anticipated to increase by 14.3% from $17.3 billion to $19.8 billion,
according to biz research firm SNL Kagan.
 http://www.variety.com/article/VR1118020618.html?categoryid=18&cs=1
 (米VARIETY誌 6月15日付)

いったい誰がネット広告費がテレビ広告にとって代わると言ったんだろう
広告不況が明けてきて見えてきたのは
テレビ広告の再評価と、テレビを主軸に据えた複合マーケティング
ネット広告は決して既存メディアにとって代わったのではなく
複合マーケティングで重要な位置を占めたに過ぎない

ここ当分は
テレビを軸に、新しい複合マーケティングを考え出した者が勝ちだ
ネット論壇では、まだそんな議論は見えてこない
ネット界も自分の領域拡大が大事なのか

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去年流行した動画に字幕が付いた

ソーシャルメディアのビッグバンを解説したムービー


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ABCがiPad発売の3日にリリースしたアプリ
「ABC Player」(日本からは現在利用不可)は
広告掲載付きでABCの番組コンテンツが無料で見られるサービス
iPadでテレビがみられるアプリ、というわけ

米4大ネットワークでこの手のアプリを提供するのは初のケースであり、
ユーザーの反応は上々
iPadデビューから10日間で205,000回のダウンロードがあったという。



ABC Sees Success in iPad App
 http://blogs.wsj.com/digits/2010/04/13/abc-sees-success-in-ipad-app/

さて、日本ではこんな動きは殆どないけれど
書籍・新聞・動画ばかりでなく
地上波テレビ本放送もマルチウインドウ戦略でトライしても?


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大注目のiPadの日本での発売日が迫っている
Wi-Fiモデルが48800円、Wi-Fi+3Gプリペイドモデルが61800円
28日には大騒ぎになること請け合いだ

どう考えても電子書籍は革命的だ
日本は出版業界の抵抗にあって電子書籍元年とはいきそうもないが
アメリカでは倍々ゲーム以上のスピードで市場を広げている
未来の書籍のデモを見れば、その魅力は一目瞭然



この先、日本の出版・紙・出版流通はどういう風に動くだろう

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自分の家へ宅配していた新聞の販売店が取り壊されていた



読売・朝日・日経の3紙が
ライバルでありながら販売店業務を統合するのは知っていた
でも、こうもあからさまに取り壊されるのを目の当たりにすると
いささか動揺を隠せない
看板がぶら下がったまま廃材と化した販売店の写真は
流石に掲載するのを憚った
この写真は更地になった後に撮影したものだ

残念なのは、旧販売店がアフターケアを怠ったこと
統合後の新・販売店を紹介していかなかったことだ
そういえば、契約のお兄ちゃんは
半年前「3年契約」というべら棒な契約にハンコをつかせて
慌てて立ち去ったことを思い出す

昨日まで、自宅に配達される新聞が
どこの新・販売店から配達されているかを僕は知らなかった
こんな調子だと
顧客情報抱え込んだまま
変な商売をしてくれない事を祈るまでだ

新聞の末端がこんな調子で閉鎖・統合されていく
末端がこうだと上流はどんな感じなんだろう



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米メディア企業大手バイアコムは、このほど
米地上ネットワークテレビ番組の全編無料配信で大人気の
動画配信サイトHULUへの
傘下CATV専門局の人気番組の配信を取り止めた。



テレビ番組と、個々の作品を定期的にHuluがオフに則って、
コンテンツプロバイダーとは、サイトの協定との上で回転させる。
サイトの率直さが印象的です、それの限界を、各番組に配置し、
エピソードやクリップを説明するアイコンとその有効期限を示すマークだ。
しかし、全体の番組の除去、
特に1つとして人気の"ザデイリーショーとして異例のことだ。"

TV episodes and individual films regularly rotate on and off of Hulu,
in accordance with the site’s agreements with the content providers.
The site’s candor is impressive; it explains the limits placed on each show,
and episodes and clips are marked with icons that indicate their expiration dates.
But the removal of entire shows is unusual,
especially one as popular as “The Daily Show.” (NYT March 2, 2010)

  http://mediadecoder.blogs.nytimes.com/2010/03/02/viacom-will-take-daily-show-colbert-off-hulu/?pagemode=print&&scp=10&sq=HULU&st=cse


撤退の理由は、バイアコムとHULUフールーとの間で、
広告収入の分配方法に関する交渉が決裂したこと。
両番組独自サイトの
1月におけるユニーク・ビジターは、
thedailyshow.com」約80万件弱colbertnation.com28件弱と
人気を博していることもあり、
バイアコムは今後、番組サイトでのみ配信を続けるという。
これにより、動画
CMの挿入方法や内容のコントロールが可能なほか
収益を独占できるメリットも探る。

ユーチューブに次ぐ動画配信サイトにのし上がったHULU、
しかしコンテンツプロバイダーからの強い圧力もあり、
番組の一部の有料化も模索中だそうだ。
あくまで無料型を求めるユーザーとの板ばさみになっている状況。


  
 

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携帯機器向け次世代マルチメディア放送の候補規格「MediaFLO」について、
技術の標準化とエコシステムの拡大を推進するFLO Forumが、
日本で定例会議を開催することになった。
合わせて3月31日に、FLO Forumの非会員でも参加できる
セッション「FLO Forum Mobile Media Summit」を
開催すると発表した。
 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100312-00000015-zdn_m-mobi

「MediaFLO」を推進するメディアフロージャパン企画は、
KDDIとともにMediaFLO試作受信機を用いた実証試験を
那覇市や宜野湾・豊見城などの
沖縄の経済特区で開始していた。



映像20チャンネル、音声3チャンネルを同時に配信する
“アナログテレビの電波の跡地”利用。
日本国産のISDB方式に対抗する
米クアルコム陣営の国際標準化を睨む方式も着実に実証は進む。

実はローカル放送における
低コストでロングテールな映像コンテンツの提供の仕組みが
地デジ化の陰で着実に進んでいる

MediaFLO+デジタルサイネージや、放送のWeb化などの取り組みは
実験の場で着実に実を結びつつあるのだ

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 ~新聞広告紙面比率の際限ない増大~

22日、電通から発表された「2009年日本の広告費」は
「やはり」とか「わかっていたがショック」というような感慨で迎えられた
  www.dentsu.co.jp/news/release/2010/pdf/2010020-0222.pdf

総広告は5兆9000億で前年比11.5%減
既存4大マスコミの広告費は雪崩をうって下降、
雑誌25%減、新聞2割減、テレビ・ラジオ1割減の有り様だ

一方、インターネット広告は不況下にも係わらず微増
結果としてネット7069億円、新聞6739億円と逆転した

22日付けの朝日新聞の広告の占める割合は一層増えた感がある
ざっと換算して7割弱が広告面だ
新聞は第3種郵便の指定を受けるため
広告は紙面の5割までと決まっている
これを守らないと選挙の際の政党広告が入らない
また選挙報道にもなにかと影響があるのでこれを守る

その代り、5割ルールの例外が認められていて
 集合広告(6社以上がまとまって掲載したもの・求人広告など)
 ある程度、継続・固定的に掲載されているもの(ラテ欄など)
 通念上、社会的公共性が高いとされるもの(死亡広告・選挙広告など)
 企業の公示など
は5割に入ってこない
だから紙面の7割を広告が占めてもルール内だ

テレビのCM規制は一応18%だから
如何に第3種郵便制度の基にある
新聞・雑誌の広告量が多いかわかる
そして、その広告単価はダンピングの真っただ中

新聞には媒体としてそれなりに大きな存在意義がある
ウオッチドッグの1番手としての役割を他のどのメディアが果たせようか
しかし、このままではビジネスモデル崩壊だ

09年第4クオーターの実績は下降基調と聞く
恐ろしいことにまだ下げ止まらない・・・



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CES2010で紹介の新しいインターネットTVの情報
詳しいリポートは何もしてくれないんだね
CESに行ってみたい

http://video.nytimes.com/video/2010/01/06/technology/personaltech/1247466411066/ces-2010-whats-new-in-internet-tv.html

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